武蔵大学社会学部メディア社会学科 庄司教授対談【前編】
情報社会の幸福論 ~情報社会と地域コミュニティ~

　私が大学に入学した1996年は商用インターネットの黎明期でしたが、当時の私は、インターネットが私たちの社会のあらゆることを良い方向に変えるのではないかと甘い期待を抱いていました。例えば、夜や休日しか空いていない人も、平日の昼間に開催される議会にオンラインで参加できるようになるのではとか、障害を持った方や、子どもたちも地域の運営に参加できるようになるのでは、とかですね。
　あるいは、いろんな情報がインターネット上に公開されるようになるため、情報を持っている奴がえらい・強い、というパワーバランスが崩れるのではないか、とか。
　実際、ソーシャルメディアの熱狂がオバマ大統領を当選まで押し上げたということもありましたね。ソーシャルメディアを用いて人々が群れを作り、独裁政権を倒した「アラブの春」もありました。インターネットや情報通信の力を使って社会をより良くできるのではないかと素朴な期待は、ゆっくりですが海外では実現しているのではないかと思えたりもしました。その後、いろいろな課題や困難も露呈するのですが。
　そんな背景があって「地域SNS」の研究に取組んだりしていたのですが、当時の私の関心の中で一番大きいテーマは”コミュニティ”でした。ネットコミュニティをリアルな地域社社会に重ねることによって、今までより参加型民主主義が進化し、自分たちの手で自分たちらしい社会をつくっていく「自治」が実現できるのではないかと考えてきました。
　私の若手研究員時代といえる2002年～2012年頃には、日本でも政権交代が起きましたが、社会制度を大きく変えることについてはうまくいきませんでした。当時は政治に対する関心が失われている、ネットは社会に影響を与えないとも言われていましたが、ソーシャルメディアの普及と実際の社会との関わりを見ていると、「そうでもないかもしれない」「新たな社会契約を作っていくことを情報技術を使ってできるのではないか」と学生の頃のような淡い期待をもつこともありました。しかし、社会を変えるのはそう簡単ではない。社会科学のさまざまな知見を総動員することが必要です。

　このようにネットとリアルで起こっている社会現象を見ながら、企業はどう変わるのか、国や自治体はどう変わるのか、生活や文化はどう変わるのか、ということを見ていくのが私にとっての情報社会学ですね。

　構想というか、そうなっていっていることを観察しつつ、実は少し危惧しています。まず、参加型民主主義の観点で見ると、2009年にアメリカでオバマ政権が誕生したのが一つの転機になりました。オンラインで議論して言葉の力で社会を変えようとするだけではなく、人々が政治や行政に参画し、ときにはアプリやデータを作ったりして行動するオープンガバメント、オープンデータという概念が注目されるようになりました。
　日本でも、行政が持つデータを使いやすく提供してデータで社会を動かしていく、データ駆動型社会がいわれるようになります。これは、交通や環境、あるいは犯罪防止などでデータ活用を積極的に行い、都市の運営をスマートにしていこうという取組み（スマートシティ）にも繋がっていきました。データを取って、データに基づいて社会をコントロールするということですね。マイナンバー制度やマイナンバーカードの普及も、さまざまなデータに基づいて『あなたにはこういうサービスがあります、給付金をあげますよ』などということを本人が申請しなくてもプッシュ型で自動的に行っていくことを目指しているわけです。これをずっと突き詰めていくと、税金を払っておけば家にいながらにして自動的に最適なサービスがやってくる社会になる。ただ、きちんとしたデータに基づいて自動的にサービスがひとり残らず提供されるというのは、なんだか超計画経済みたいな感じもする。
　もともと私が描いていた「ネットコミュニティがみんなの社会参加を支援して、自分たちで社会を作っていこう」という理想からは遠い感じがするのです。“手触り”とか“みんなで作っている感”がなくなって、お金さえ払えば物が出てくる自動販売機みたいな社会に変わるような気がして「あれ？これでよかったんだっけ」と思っています。いま動いている改革を否定しているわけではないのですが、利便性を向上するだけではなく、何か公共性を感じられるようにする“プラスアルファ”がいるのではと、もやもやしています。

　情報社会学の基本的な考え方に「技術は人をエンパワーする（＝力を与える）」ということがあります。
　例えば、撮影した動画を地球の裏側の人に見せるということは、昔であれば莫大な準備やお金が必要で放送局などにしかできませんでしたが、今ならスマホと動画サービスを用いて小学生も気軽にできます。情報技術は人ができることを増やす、自由を高めているわけです。
　しかし、こんな側面もあります。たとえば私たちは、買い物に行って子どもの頃から知っている店主に「◯◯ちゃん、大きくなったね。ご結婚は？お子さんは？」などとプライベートで余計なコミュニケーションをされず、匿名でいられるのでスーパーやコンビニを好んできたという面があります。田舎の濃密な人間関係もたまにはいいけど、匿名でいられる都市の方が楽だという感覚もあります。しかし、実際のところ現在の都市には監視カメラがいっぱいあって、年齢や性別、目的地の方向などを分析されるようになってきています。また、コンビニで物を買い、電子クーポンや電子マネーを使えばさまざまなデータを取られ分析されています。あれこれ自分のことを詮索されない自由や匿名性を求めていたはずなのに、結局元に戻っている気がします。ですから、技術を用いることが本当に幸せをもたらしているのか？ということは、常に考えています。

　厄介なのは、不寛容で繋がるコミュニティもあることです。「類は友を呼ぶ」の負の側面です。
　それから、地域SNSを研究していた時にこんな困ったことがありました。地域のさまざまな人をつなぐために誰でも自由に参加できるSNSを作っても、参加する人はもともとコミュニケーション能力が高く元気な人たちばかりで、友達が少ない人はそういう所にこないんです。元気な人がますます元気になる。孤立している人たちがそこで友達を得るということは、なかなか起きにくい。

　フランスの事例をご紹介しましょう。パリ市の17区というところで助役を務めていたアタナーズ・ペリファンさんはある時、ご近所のおばあさんが人知れず亡くなっていた、ということに出くわしました。彼は非常に衝撃を受けて、隣同士、近所同士の繋がりを回復しなきゃいけない、隣近所同士で年に1回でもいいから食事会をしましょう、と考えて"隣人祭り"というものを始めます。これはオンラインではなく、ポスターを貼りチラシをポストに入れるなどする“ベタ”な取組みです。
　隣人祭り欧州を中心に世界に広がり、日本でも行われるようになりました。また、クリスマスなどの季節イベントを周囲に呼びかけたりすることにも発展しました。
　同じ頃、その近くで立ち上がった地域SNS「ププラード」も面白いことをやっていました。当時日本ではmixiが流行っていて、日記が主なコンテンツでしたが、日記に書くのは主に「過去の出来事」なんですよね。しかしこのSNSでは「未来の予定」を共有します。「いつ買い物に行く」とか「いつどこへ遊びに行く」とか。すると「じゃあ一緒に行かない？」と、人と人がリアルで一緒に行動する約束を取り付けることができます。私はこの「ランデブー」という機能を非常にいいなと思いました。
　その隣人祭りとププラードが同じパリ17区で生まれたということで興味を持ち、15年ほど前に2回パリで調査をしましたが、リアルな行動に結びつける大事さを強く意識するようになりましたね。

　はい。不寛容の原因が、見られていない安心感であるとすると、予定を共有してランデブーを誘引したり、近所の人と一緒に食事する機会をつくったりするということは、孤独や不寛容を予防する可能性があります。
　自動販売機型の行政に進みつつも、みんなでこの地域を維持してるね、作ってるねという感覚を持てるようなリアルを仕掛けられないか。昔の人間関係に戻るのでもなく、デジタルだけで幸せになろうとするわけでもない。ベストミックスや使い分けの工夫を我々は考えていかないといけないのではないかと思います。

　社会の変化に合わせて行政の役割は変わっていくべきです。私が子どもの頃とは異なり、現在の主要な世帯のあり方は核家族ではなく一人暮らし世帯になっています。そしてこの傾向は今後も進んでいくと予想されています。一人暮らしが基本の社会になるなら、たとえば大型の家電製品などのシェアを促してはどうでしょうか。お風呂や洗濯機のシェア、つまり銭湯やコインランドリーを使うために外に出ていく機会を作り、そこを孤独解消につなげる場にしていく。そういったことを仕掛けていくのも、行政の役割になるんじゃないかと思います。

　おっしゃる通りですね。手続き処理は自動販売機型でもよく、それ以外で行政に求められるのは「地域社会全体を見て問題解決やプロジェクトを企画・実施するスキル」と、「目の前の人の具体的な問題解決をあの手この手で考えて具体化していくスキル」というイメージを持っています。求められるスキルは似ているのかもしれませんが、たしかに2つの方向性はありそうです。